ビジネスの世界で、世界中の誰もが目指す街、大きな市場がある街、それが世界経済の中心ニューヨークです。特にレストラン業界では、ニューヨークで成功することは、世界にその名を発信することにもなります。
ニューヨークで名を馳せたレストランは次々と世界各地に支店も展開しています。そして、ニューヨークは世界に向けたトレンドの発信地でもあり、世界中から注目される街でもあります。そんなニューヨークで、あなたもレストラン・ビジネスに挑戦してみませんか？
人種のサラダボウルともいわれ、さまざまな文化を持った人々が世界中から夢を追い求めて来る街、多民族の人々が暮す街、それがニューヨークです。型に捕らわれることなく、おいしいものはおいしいと素直に受け入れてくれのもニューヨークの良さといえます。
ニューヨークという街は、ここにいながらにして、世界各地の最高の食文化を堪能できる街です。フランス料理もイタリア料理も一流のシェフたちが腕を振い、しのぎを削り、そして日々、切磋琢磨しています。また、年に2回、高級フランス料理店の料理もほかの店と均一料金で食することができる、レストラン・ウィークという食のイベントもあり、レストラン業界を大いに盛り上げてくれます。
2013年「和食」はユネスコ無形文化遺産に登録されました。「うま味」を駆使し、動物性油脂が少ない和食は、健康志向が強いニューヨーカーにも人気があります。うま味は「Umami」と英語にもなっています。日本食を食べていれば太らないと思っているニューヨーカーもいるほどです。
マンハッタンにはミシュランの星を取った人気の高級寿司店や懐石料理店もあります。最近では、ラーメンやカレーライスといったＢ級グルメの人気も高まってきました。また、ミレニアム世代には、わいわいとみんなで楽しく食事ができる居酒屋も人気があります。ニューヨークでのビジネスの可能性はまだまだ無限に広がっていきます。
誰がこれほどまでにアメリカ人が寿司好きになると思ったことでしょう。マンハッタンにはミシュランの星を取った高級寿司店が約10店舗もあります。高級寿司店の寿司ネタは東京築地市場から空輸で運ばれてきます。これらの高級寿司店の一人単価は約200ドルから500ドルが相場です。ニューヨークでは、寿司はそれだけ払っても価値のある食事に位置付けられています。
小さな小皿で一つずつ季節の料理が出る懐石料理の魅力は「目で楽しみ、舌で味わう」料理です。マンハッタンの懐石料理店でもミュシュランの星を取っています。日本の老舗割烹料理店で腕を磨いた料理人が腕を振るう、一皿ずつがまるでアートのような料理にニューヨーカーも魅せられています。
ニューヨークはラーメン店の戦国時代といわれているほど、次から次へとラーメン店がオープンしています。手頃な価格で気軽に食することができるおいしいラーメンは、ニューヨーカーの胃袋を捕らえました。日本と異なるのは価格設定です。ニューヨークではラーメンは一杯約15ドルから20ドルの価格となっています。革張りの椅子やおしゃれな内装で、少し高級感もあるお店も人気となった要因かもしれません。
マンハッタンには日本のカレーライスの専門店があります。いつの頃からか、カレーライスは大人から子供まで誰もが好きな日本の国民食となりました。その昔、明治17年、日本初の西洋風石造建築物「延遼館」で伊藤博文と明治天皇が一緒にカレーライスを食べていたというエピソードもあるそうですから驚きです。日本に旅行したことのある米国人に、一番好きな日本食はと聞いたら、カレーライスと答えが返ってきました。カレーライスはニューヨーカーにも人気のB級グルメとなっています。
ニューヨークに出店するには、さまざまな手続きが必要となります。物件探しは日本と同じように不動産エージェントが行いますが、そのほか会社設立やアメリカでビジネスを始めるためのビザ申請から取得まで、レストランで必要なリカー・ライセンスの取得、内装工事の申請など面倒な手続きが次々と出てきます。それぞれの分野の専門家に手続きを依頼しなければなりません。
初めに誰に何をお願するか理解する必要があります。それぞれの分野は独立しているので、お客様ご自身がそれらの作業を平行して、全体的な時間管理をしながら進めていくのは、とても大変な作業となります。
日本とのビジネス習慣の違いにもお気をつけください。日本の不動産取引では、「重要事項の説明」が義務付けられ、最低限度の規準項目が設けられていますが、アメリカでは契約前に借主が自らの責任で、自分たちが必要とする調査を実施しなければなりません。貸主が自ら必要と思う情報提供を行うのではなく、借主のリクエストに応じて、求められた情報提供するのが一般的なスタイルです。
契約後、店舗工事を始めたら、思わぬ設備不良が見つかったということが無いように、できる限り専門家の監修の下で、事前にしっかりとした調査を行う必要があります。
また、契約期間内は原則として解約ができません。しかし、万が一のために、契約期間中でもサブリースを可能とするなど、将来のリスクに対して、できる限りの備えをしておくことが大切です。
